給料のうち何%を貯蓄に回すべきかは学問的な答えが存在 50/30/20ルールを解説

投資

こんにちは こつこつニュース編集部です。

毎月の収入から幾らを貯金すべきかは多くの人々を悩ませていると思います。

出来るだけ多くの貯金ができればいいのは当然ですが、一方で収入には限りがあります。毎月必ず発生する支出(家賃 or 住宅ローンの支払いなど)がある限り、貯金できる額にも限度があります。

ここでは、収入のうちどの程度を貯金すべきかについて考えていきたいと思います。

将来的にFIRE(Financial Independence,Retire Early)を達成したいと考えている人にとっては特に重要な項目です。

50/30/20ルール

貯蓄に関する考え方として、米国を中心に有名なものに50/30/20ルールがあります。

これは、収入の使い道を以下のように定義しています。

50%・・・生活上不可欠な費用(家賃や食費など)

30%・・・上記以外の支出

20%・・・貯蓄すべき割合

50/30/20ルールによると、あなたが目標とすべき貯蓄率は収入の20%です。

この時、収入が税引き前か税引き後か(額面か手取りか)が気になると思いますが、Personal Financeを考える上では何事も保守的であることが大切です。

ですので、ここでは税引き前(額面)の20%を貯蓄に回すと考えます。

給料の額面が

20万円なら4万円

30万円なら6万円

40万円なら8万円

50万円なら10万円

になります。どうでしょう、今のあなたの毎月の貯蓄に比べて多いでしょうか、少ないでしょうか。

50/30/20ルールは万能ではない

ただ、50/30/20ルールは万能ではありません。このルールは平均的な会社員の月収をもとに考えられています。

例えばあなたの月収が10万円だとしたら、そのうちの20%である2万円を貯蓄に回すのはかなり厳しいでしょう。もしかしたら、毎月の収支が赤字で、どこからか借金をする生活をしているかもしれません。

反対にあなたの月収が100万円だとすると、20万円の貯蓄では少なすぎるでしょう。生活費を切り詰めれば、50万円くらいは貯蓄に回せるかもしれません。

このように50/30/20ルールは柔軟に適用する必要があります。月収によって目指すべき貯蓄率が変わってくるのです。

中には、「私はそもそもほとんど貯金していない! 毎月の支出が多くて、とても月収の20%なんて貯蓄できない」と感じている人もいるかもしれません。

あなたが、このまま60代やもしかしたら70代まで働き続ける覚悟があるのならそれでもいいでしょう。

しかし、あなたが将来的に経済的に自立した生活が送りたいと考えているのなら、貯蓄を行うことは必ず行わなければならないことの一つです。

賢明な貯蓄の方法

貯金が貯まらない人の特徴の一つが、ただ一つの銀行口座に全ての収入を入れていることです。

人間は弱い生き物ですから、そこにお金があれば使いたくなってしまうものです。

効果的に貯蓄を行うためには、口座を複数持つことをおすすめします。

給与が振り込まれる口座と貯蓄をする口座を二つ用意するのです。

給与の20%が自動的に別口座に振り込まれるようになれば、お金を使いたくなる誘惑に負けることなく、半強制的に貯金をすることができます。

まとめ

以上、貯蓄を行う上で重要な50/30/20ルールや効果的な貯蓄方法について述べてきました。ただ、将来的な経済的自立は、多くの場合貯蓄をするだけでは達成できません。

なぜなら、貯蓄だけで将来的に十分な資産形成が出来るほどの収入がある人は多くないからです。

大切なのは、貯蓄に回した資金を可能な限り投資に回すことです。これについては別に記事にしたいと思いますが、米国のインデックスファンドなど、低コストで安定的なリターンが見込まれるものに投資を行うことが重要です。

将来的な資産を増やすためには、

1、収入を増やす

2、支出を減らし、可能な限り貯蓄に回す

3、貯蓄に回した資金を投資に回す

この1~3のサイクルを繰り返すことが重要になってきます。

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